「ソーシャルな消費が育つ、京都のエコシステム」

ご登壇は、これからの1000年を紡ぐ企業認定に選ばれた、
株式会社食一、
有限会社シサム工房の他、
株式会社ヘルプ、（1982年創業の自然食品スーパー）
株式会社Kyoto Natural Factory （京のくすり屋他、京都素材での積極的な商品開発）
の４社を予定。

ソーシャルな消費や、仕入調達を含めたエコシステム、
京都での事業の展開についてお話をお聞きします。
お昼からはミラツクさんの企画です。
その他、３日間濃い内容ですので、是非ご参加くださいませー

http://kyotostyle.jp/

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7月24日（日）
10:00〜12:00
テーマ：「育つ」

パネルディスカッション
ソーシャルな消費が育つ、京都のエコシステム

大橋俊矢氏
株式会社Kyoto Natural Factory　代表取締役社長
水野泰平氏
有限会社シサム工房　代表取締役
田中淳士氏
株式会社食一　代表
宗接元信氏
株式会社ヘルプ　代表取締役

孝本浩基氏　コーディネーター
京都市ソーシャル・イノベーション研究所 事務局長
公益財団法人京都高度技術研究所 地域産業活性化支援本部 本部長

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profile

大橋俊矢氏　 |  おおはし　としや
株式会社Kyoto Natural Factory　代表取締役社長

１９６６年９月１６日　京都生まれ京都育ち。２５歳から薬店に従事、人の健康と心の癒しをテーマに、京のくすり屋・京都しゃぼんや・北山杉スピーカー・京都産アロマオイル等、京都素材をベースにした積極的な商品開発と事業を展開。「eco×地域活性＆貢献×社会貢献」をMIXしたサスティナビリティー事業のマネージメントとサポートを、今後10年のテーマとして掲げている

 

水野泰平氏　 |  みずの たいへい
有限会社シサム工房　｜　代表取締役社長
1969年東京生まれ　同志社大学商学部卒　立命館大学国際関係研究科修士課程修了
大学時代に南アフリカのアパルトヘイト問題と出会い衝撃を受け、途上国の人権、
貧困問題に関心を持つ。エスニック雑貨店を経営する会社でバイヤーを経験した後、
1999年 京都、百万遍にフェアトレードショップ、シサム工房を創業。
現在、全国の小売店約500店舗への卸販売と、直営のフェアトレード ショップ
（京都2店舗、大阪3店 舗、兵庫2店舗）、オンラインストアの運営をしている。

 

田中淳士氏　 |  たなか　あつし
株式会社食一　代表
アジ・サバ水揚げ日本一の市場、長崎県松浦で120年以上続く仲買業を営む実家にて、小さいころから地元の美味しい魚を食べて育つ。大学3回生の時、第4回Doshisha New Island Contest にて優勝、翌年の一年間を休学し、在学中に「食一」を創業。産地直送の海産物卸として営業を開始し、より現場を知るために九州・四国の漁港をレンタカーで寝泊りしながらひたすら行脚。そこでの情報・経験を通して、2年目に、産地に眠る旨い地魚ブランド「海一流」を立ち上げる。現在では全国の100数十箇所の漁港と取引を行い、飲食店などに産地直送で旨い地魚を卸している。

 

宗接元信氏　 |  むねつぐ　もとのぶ
株式会社ヘルプ　代表取締役

1976年　一般スーパー、マルシン・フード株式会社設立。
1982年　「安全・安心」「食材の本来のおいしさ」「買い易さ」を基本とした、生鮮品から日用雑貨まで取り扱う会員制スーパーとして株式会社ヘルプ設立。
1985年　財務・労務・事務経営全般の経営コンサル業として、「経営トライアル」設立。1998年　マルシン・フード株式会社をエフ・ワークス株式会社に社名変更。
一般スーパー6店を順次閉鎖、株式会社ヘルプと取扱品、社是を同一とし、「べじべじ倶楽部」の名称で宅配事業及び同業他社への卸し事業を開始。
オーガニック・ベーカリー部門「レ・ブレドオル」を出店。
高齢者、障害者への介護派遣事業を行う、NPO法人「ハーモニーきょうと」理事長に就任

グループ全体が「嘘をつかない」「無理をしない」「適正価格で日常生活に寄与する」を基本として、国内の生産地、生産者の健全で正常な発展に継続的に協力し、透明性のある食品流通を目指しています。

 

コーディネーター
孝本 浩基氏　 |  こうもと　ひろき 　　　
公益財団法人京都高度技術研究所　地域産業活性化支援本部　本部長
京都市ソーシャルイノベーション研究所　事務局長
１９６２年兵庫県生れ。大学卒業後、進学塾の講師を経て、１９９１年にシステムエンジニアを育成する第3セクターの株式会社京都ソフトアプリケーションに入社。２００５年より公益財団法人京都高度技術研究所に転籍し、地域産業の活性化を目的として、産学連携による研究開発の促進支援、起業や新規事業の創出支援、MOTやデザイン思考を育てる人材育成事業などを通じて、中小企業の成長支援に取り組む。

 

参加申込は京都流議定書HPまで